“産地直送？” “生産者直売？”
一般市場でも産直という言葉がよく使われています。生産者の顔が載っていたりもしますね。
でもこれらと生協でいう産直とは同じなのでしょうか？
はじめに「生協でいう産直3原則」について学んでいきましょう。
生協で“産直”というときには、次の3つの条件が満たされていなければなりません。
1．生産地と生産者がはっきりしていること
2．栽培、肥料方法（農薬、肥料、飼料など）がはっきりしていること
3．消費者（生協組合員）と生産者が互いに交流できること
以上3つの条件、これを生協では“産直三原則”といっています。
そしてこの3つの条件が満たされて、はじめて“産直”という言葉が使えるのです。
それでは、産直の起こりと生協が産直のとりくみを大切にしている訳について学んでいきましょう。
その前に、そもそも産直のとりくみはどうして始まったかご存知ですか？
日本の農業を守るため？
消費者（生協組合員）が「より安全でおいしいものが欲しい」と思ったから？
生産者が「消費者（生協組合員）に喜んでもらいたい」と思ったから？
そうですね、どれも正しいし、どれも間違っているといってもいいかもしれません。
ではどのようにして始まったのでしょう。産直が始まった背景には次のようなことがありました。
化学肥料によって疲弊した農地、農薬の使用による生産者自身の健康被害、生産品価格の乱高下による不安定な収入などの問題をかかえ、将来の農業（畜産）への危機感がありました。そうした状況の中、生産者が「将来にわたり安心して農業（畜産）を続けていきたい。」「そのためにはどうすればいいのか？」という思いがありました。
氾濫する化学物質の中で、それによる健康被害が発生していました。農産・畜産品も例外ではなく、消費者として出来るだけ農薬や薬品の使われていない安全なものがほしいという組合員の思いがありました。
行政のもと、生産者の思いとは異なる無理な減反や転作指導、化学肥料や農薬使用量のおしきせなど、将来展望が見えない農業政策に対しての不信感が生まれていました。
1960年代79％であった食料自給率がWTO協定の下、輸入食料が年々増え今や日本の自給率は40％に落ち込んでいます。今後更に主食であるお米の内需の低下なども考えられる中、増々その懸念が強まっています。
このような背景の中、生産者と消費者（組合員）の願いが結びつき、お互いの考えを理解し共有することから“産直”という仕組みが生まれたのです。
でも仕組みが出来ても実際にそれを利用する組合員がいなければ“産直”も意味を持ちません。そして産直商品を消費者が利用することによって“産直システム”が生きたものとなり、日本の農業・環境も守られ食糧自給率の向上にもつながっていくのです。
以上のことから生協が“産直”というものを大切にしている理由もご理解いただけたと思います。
パルコープといえばコレ！
組合員さんの「昔、畑でもいで食べたような真っ赤に熟したトマトがほしい」の声と、青い状態で出荷するのではなく本当においしいトマトをお届けしたい！という生産者さんの想いからうまれた産直トマトです。