商品検査室だより

食の安全の取り組みの一環として、ホームページに毎月の検査実績と商品相談の概要をお知らせいたします。
多くの組合員さんに、検査を中心とした安全推進活動の中身を知っていただき、商品相談状況など、生協の安全の取り組みについてご紹介いたします。

2013年4月度 お米

<2013年4月度検査状況 13年3月21日~13年4月30日>
残留農薬 残留放射線 微生物 食品添加物 外部委託 卵質 合計
新規
事前商品
30 16 364 26 0 0 436
既存
取扱商品他
38 78 488 0 0 121 725
合計 68 94 852 26 0 121 1161
(昨年度1074件)

★再検査・継続検査を要するものが、微生物検査で10品ありました。1品については、企画見合わせとなりました。微生物検査・理化学(残留農薬・食品添加物・残留放射能)検査とも、商品回収・人体危害にかかわる不適合はありませんでした。 
★残留放射線検査:生鮮・一般食品を検査し、すべて検出せず(検出限界は20ベクレル/kg)でした. 
★卵質検査:問題ありませんでした。

●商品お問い合わせ紹介●

<お申し出内容>お米の保存方法について
袋の中で黒ずんでいるお米や 黄色くなっているお米がある

<検査室からのお答え>
 ご不快な思いをさせ申し訳ありません。カビの発生や虫害、酸化などによるものと考えられます。お米の保存は梅雨時期から夏場にかけ注意が必要です。カビが発生する原因の主たるものは、水濡れや湿度の影響が考えられます。黄色く変色して米の表面に亀裂があるものは、お米に水分が付着して乾燥すると、このような状態になることがあります。お米の袋は破裂を防ぐための小さな空気穴があいていますので、水ぬれ防止のため袋から出して密閉容器や米びつなどに入れて保存しましょう。

 またお米の保存には、風通しがよく涼しくて暗い場所が適当です。ところが今の家庭のキッチンの中には、この条件を満たすスペースが少ないのです。キッチンでは火を使い、しかもお湯などを沸かしますので、他の部屋より温度や湿度も高く、また水仕事の水がかかるおそれもあります。以前は薄暗かった台所も、今では日の当たる設計が多くなり、夏場は特にお米を保存するには適さない状態になっています。品温を低く一定に保つため、夏場は密閉容器に小分けして冷蔵庫の野菜室や床下収納を利用すれば、温度は低くなります。そして、夏場はなるべく1カ月を目安に消費するのが良いとされています。


<2013年4月度商品相談受付状況>
主なお申し出状況(昨年度)
人体有症 3件(2件)
異物混入 48件(69件)
異味異臭 15件(19件)
他意見・質問など 289件(362件)
合計 355件 (452件)

★人体危害(腹痛下痢、スキントラブルなど)での、複数発生商品はありませんでした。

~そろそろ食中毒が気になる季節です~ 

そろそろ気温も上がってきました。気温・湿度が上昇してくると細菌性食中毒の発生が増加してきます。食中毒は年間を通じて発生していますが、季節によってその傾向が違っています。

*厚生労働省資料より作成

これからの気温が高くなる季節には、サルモネラや黄色ブドウ球菌などの細菌性の食中毒の発生件数が増加してきます。10月ごろには、キノコ中毒などの自然毒による食中毒が多くなり、冬場はウィルス性の食中毒の発生がピークを向かえます。 細菌性食中毒の特徴は、食品の中で増えた食中毒菌や食中毒菌が産生した毒素を食べることなどで起きます。
食中毒菌が増えていても、食品の味や臭い、外観を変化させません。

主な症状は、胃腸炎症状(腹痛、下痢、吐き気、おう吐など)や、発熱、頭痛などです。
基本的には人から人へ直接移ることはありません。(O157等は人から人へ感染することがあります)

<細菌性食中毒を予防するための三大原則>

・つけない(清潔)
基本は手洗いです。調理前には必ず石鹸でよく手を洗う事が必要です。
また、清潔な調理器具を使用することも大切です。

・増やさない(迅速・冷却)
食中毒の原因になる細菌は、室温では急激に増殖します。
買い物に行ったら、食品は速やかに冷蔵庫に入れる事が大切です。
また、冷凍食品の解凍は常温ではなく、電子レンジか冷蔵庫内で行いましょう。

・殺す(加熱)
細菌性食中毒の予防には加熱処理がポイントです。
調理済みの食品の温めなおしもしっかり行いましょう。
(ただし、黄色ブドウ球菌のように耐熱性の毒素は加熱処理は効果がありません。
また、ボツリヌス菌などのように細菌によっては加熱によって完全に死滅せず、
加熱後時間の経過とともに再び増殖してしまいますので気をつけましょう。)

*大阪市では、7月から9月の間、食中毒が発生しやすい条件になる日に食中毒注意報を発令し、保健所(生活衛生監視事務所)及び各区役所等で「食中毒注意報発令中」の掲示や「食中毒の予防」に関する情報を「テレホンサービス」及び大阪市ホームページにて提供されています。


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